2017年2月11日号
実証結果の報告受ける
大豆栽培モデル対策事業実績検討会

photo  大仙市の大豆栽培モデル対策事業の実績検討会が9日、農研機構東北農業研究センター大仙拠点で開催された。大豆栽培に取り組んでいる法人や集落営農組織などから約90人が出席し、同事業の実証結果の報告を受けた。
 同事業は、東北農政局、県仙北地域振興局、JA秋田おばこの協力のもと、大仙市における大豆の低収要因に対応した栽培管理技術により、収量品質の向上を実証するもので、取り組み期間は平成26年度から28年度まで。

 実績検討会は市が実施している同事業の実証成果を報告することで、さらなる栽培普及と品質向上を図ることと農業者同士の意見交換を行い互いに情報共有することで連携が促進され、今後の大豆生産に結び付けてもらうことを目的に開催した。
 主催者を代表して久米正雄副市長が平成28年産の大豆生産状況について「土地利用型の転作作物として昨年に比べ約63f増の1073fとなっている。圃場整備事業を契機に設立された農業法人による新たな取り組みに加え、新規に4f団地の形成、さらに8f団地に拡大した面積も含め団地全体で51fの増加になっている」と述べ「生産者の意向調査によると今年の大豆の作付けは40fほど増える見込み。今後は大豆栽培モデル対策事業により培ってきた成果をもとにさらに多収かつ高品質な一定数量の大豆の確保と合わせて販売力の強化を図りながら大豆産地の形成を目指していきたい」とあいさつした。
photo  同事業ではこれまで、市内の営農組織に排水対策や土壌酸度の把握など、大豆栽培管理技術の基本を指導するとともに、さらなる多収化への取り組みとして、西仙北地区の農事組合法人強首ファーム、中仙地区の農事組合法人下黒土アグリ、太田地区の農事組合法人アグリフォー太田、大曲地区の小貫集落営農法人の4ヵ所の圃場で追肥を導入した実証試験を進めてきた。
 実証試験は、各営農組織の慣行栽培体系に対し、追肥処理による多収化を検討。いずれの営農組織でも6月上旬に「リュウホウ」大豆を条間70‐75aで播種し、中耕・栽培管理する栽培方法で行った。慣行では施肥は基肥のみだが、実証試験ではさらに培土期の追肥と開花期2週間以降の葉面散布の増収効果について検討した。
 実績検討会の講師は東北農業研究センター主任研究員の竹田博之さんと県農業試験場主任研究員の藤井直哉さん、同センター上級研究員の島村聡さん、生物系特定産業技術研究支援センター新技術開発部研究リーダーの持田秀之さんの4人。
 この中で竹田さんはこうした事業経過を報告しながら実証結果について説明。実証試験の収量値は全刈りで295‐313s/10a(平均298s/10a)だった。追肥処理が収量に及ぼす一様な効果は明らかでなかったが、追肥により増収する圃場も認められたなどと述べた。


※写真は
「あいさつする久米副市長」
「実証結果を報告する竹田さん」
詳しくは2017年2月11日(土)号をご覧下さい。
ニュースバックナンバー



copyright (c)2005 AKITA MINPOU-SYA All Rights Reserved
このサイトに関するご意見ご感想は、minpo@camel.plala.or.jpまで